敷地はしっかりと堅固で安全性が一番大事です。軟弱地の埋め立て地ではないか、低地で浸水する恐れがないか、地名に「池」・「沢」・「沼」などが付いている所は特に注意して下さい。またガケ地は崩れないか擁壁はしっかりしているかよく調べて下さい。地盤の強さを確認するには地盤調査資料を売り主から事前に入手しチェックしておきましょう。なお、敷地に不安があれば、第３者の専門家にチェックしてもらうか、ちゅうちょせず他の物件を探す方が賢明です。
建物で一番大事な構造はしっかりしているか、設計図書を比較しながら、売り主より工事記録写真を事前に入手してチェックして下さい。設計図書の内容がしっかりした構造でも、実際に施工されているか「手抜き工事」・「欠陥住宅」が心配です。このチェックは、専門的な知識が必要です。後々後悔しないためにも、第３者の専門家にチェックしてもらう事をお勧めいたします。また、役所の発行する建物の「検査済証」があるか、擁壁がある場合は、擁壁の「検査済書」もあるか確認して下さい。「検査済書」の無い物件は敬遠すべきです。検査済書がある場合は、もし後々建物を売却する時に、建物の資産価値が上がりますので、是非「検査済書」及び平成１２年から施行された、品確法の建設評価書のある物件をお勧めいたします。
建物価格は、仕様・設備により大きく変わります。仕様・設備内容を把握せず、価格と外観デザインだけに、迷わされて購入すると、耐久性・断熱性・遮音性など、後で後悔する事になります。設計図書・確認申請図書と実際の仕様・設備とを比較してみて下さい。図面と実際とが違う場合が多々あります。カタログや外観の見てくれだけで決めるのではなく、目に見えない箇所まで十分にチェックして購入する事をお勧めいたします。なお、専門性が高いので、第３者の専門家の建物分析を受けて、購入判断を下す方が確実で失敗しない最善の方法です。
住宅は人生において一番大きな買い物です。販売会社の言葉に迷わされず、重要事項説明書・瑕疵担保補償・品質保証・メンテナンス保証期間などを確認し、あわてず十分に検討した上で契約するか、もしくは第３者の専門家と相談した上で契約しましょう。
新聞・チラシの特選物件は、客を呼び込む為のおとり物件がほとんどです。悪徳営業マンにだまされないよう注意してください。
中古住宅には違法建築が多く、将来の建て替え もしくは転売する時には、思わぬ損害をこうむる事があります。建物の耐震性・耐久性の建物分析を行うと共に敷地の安全性・建築制限等を含め専門家にチェックしてもらう事をお勧めいたします。
近隣住人の聞き取りや、外壁仕上、建具の開閉などのチェックを行い、敷地の安全性を十分チェックして下さい。詳しくは土地購入で失敗しないポイントをご覧ください。
昭和５６年・平成１２年の建築基準法の改正および平成１２年の品確法の制定により、建物の耐震性の基準が大きく改善されて来ました。 ※耐震性の歩みを参照下さい。
建物の建築時期によって、耐震性能の判定目安になり、購入前に必ず、建物の確認申請の時期を調べて下さい。なお、悪徳な建売業者・工務店などが施工した中古物件には建物の検査済証が無い物件が多く確認申請通り施工されていない場合があります。気にいった中古住宅があっても、必ず第３者の専門家の耐震チェックを受ける事をお勧めいたします。
中古住宅購入時に、建物の耐用年数が気になります。気にいった物件があった場合は、必ず第３者の専門家に物件確認を依頼し、建物の耐久性・耐震性のチェックを受ける事をお勧めいたします。
購入後、予期せぬ補修費用が発生する場合がありますので注意して下さい。
不具合の改修・改善を契約後にすると、売主の責任感欠如や倒産などで、思わぬ損害をこうむることがあります。万一、契約後の対応であるならば不具合の内容・改修改善の方法、および時期を書面にて取り交わし改修費用の相当額を担保することをお勧めいたします。
中古住宅の購入についてを参照下さい。
新聞・チラシなどの特選物件には、客を呼び込む為のおとり物件が多く、不動産屋に別の物件を押し売りされないよう注意しましょう。特に地番などの不明な特選物件には要注意。
多くの物件は不動産業界で取引された後、市場に公開されます。この為、掘り出し物は殆どありません。もし有ったとしても、どこかに問題があり疑ってかかった方がベター、十分に内容のチェックをおこない、不安がある場合は、第３者の専門家に一度見てもらって下さい。
一見良さそうな宅地でも、湖・沼・川・水田等を埋め立てた軟弱地盤では、地盤補強に予期せぬ費用がかかります。地名に「沼」・「沢」・「池」などの文字が入っている所は要注意して下さい。また、高低差のある宅地も擁壁に費用がかかり、宅地の有効利用、および建物の基礎補強などいろいろな問題が発生する恐れがあります。特に気に入った土地に高低差が有る場合は、一度どれぐらいの規模の建物が建てられるかチェックすると共に、宅地、および建物の補強対策がどの程度必要か、第３者の専門家のアドバイスを受けてから購入判断することをお勧めします。
単純に建ペイ率○○％・容積率○○％で、建築面積○○㎡、延床面積○○㎡の建物が建てられますと言われても、その通りの建物が建つとは限りません。用途地域制限以外にも、敷地の方位・道路との関係などによる制限も有り、要望の建物プランが、その宅地に入るか解りません。営業マンの強引な言葉にあせって契約する前に、どのようなプラン・規模の建物が建てられるか、一度検討してから購入する方が賢明です。必ず第三者の専門家にご相談する事をお勧めします。
「この物件は、掘り出し物ですから、今すぐ決めないと他に売れてしまいます」など、不動産屋の決まり文句に迷わされず、十分に調査・比較検討した上で契約を行って下さい。あせって、どうしようもない土地をつかまされないよう注意しましょう。
営業マンはその道のプロです。素人判断で契約するのは大怪我のもと、いくら土地の値段が下がったと言っても高い買い物です。契約する前に必ず第３者の専門家の意見を求めて購入して下さい。 また、専門家が同行すれば、営業マンも強引な営業活動は出来ず、色々な物件を十分に比較検討が出来ます。仮に専門家が同行出来なくても、名前をだすだけで相手の出方が変わります。
建築条件付き宅地購入は、建築主が建築会社を指定することは出来ません。
すでに建築会社が決められています。要望する建物の工法が対応できない場合や不慣れな場合は、施工精度が落ち欠陥住宅につながりかねません。自分たちが要望する工法や建物イメージが対応できるか、また得意であるかを土地の売買契約を決定する前に確認して下さい。
建築条件付き宅地でのマイホームづくりでは、建築会社の得意な工法やイメージを選択する方が無難に進んで行きます。
建築条件付き宅地では、セット販売として参考プラン・仕様書と価格が用意されています。システムキッチンやユニットバス・洗面化粧台などの住設関係の仕様 及び仕上材がどの程度のグレードが使われているのか、実際に自分の目で確認して下さい。
イメージしている内容に近く、確認した内容が満足できる場合は問題はないのですが、用意されている仕様以外を要望する場合は、建築費のＵＰや施工能力で対応できない場合があります。
建築条件付き宅地では、セット販売として参考プランと価格が用意されています。その用意された建物の耐震性能・耐久性能・断熱性能・維持管理性能・空気環境性能（シックハウス性能）等がどの程度なのか、また標準価格の中で、どの性能レベルまで対応ができるのかを事前に確認して下さい。建築費を抑えるために低い内容になっている場合や性能レベルを明確に回答できない販売会社は要注意です。
建築条件付き宅地でのマイホームづくりでは、注文住宅を建てるようなキメ細かな対応は期待できません。建物の請負契約までのプラン・仕様の確定対応・工事請負契約書に契約約款が用意されるのか、工事請負契約図面 及び実施設計図はどこまで用意されるのか、色決め対応や工事が始まったら、担当窓口はだれになるのか、保証内容やメンテナンスなど土地の売買契約の前に確認を行い（事前確認参考例）、打合せ内容を書面に残すように、また 工事請負契約書にも添付するようにして下さい。販売会社の主導の工事請負契約締結では、後々トラブルの元になりますのでご注意下さい。
販売会社は、何らかの理由をつけて土地の「売買契約」と建物の「請負契約」を急がせます。しかし、プランや仕様が決まってもいない段階で、営業の言いなりに建物の「請負契約」を行うことはトラブルを招くことになります。セット販売で用意された参考プランや営業トークに迷わされることなく、建物のプラン・仕様・価格・施工能力を十分に検討し納得した状態で請負契約を締結するようにしましょう。建築条件付き宅地の購入は、土地を気にいって購入するケースが殆どで、宅地に用意された参考プランを気に入って購入される方はおられません。土地が気に入ったからと言って、建物の請負契約をあせって契約するのは禁物です。売買契約と請負契約を同時期に行うように要求を行う販売会社の宅地は避けるべきです。
建築条件付き宅地での、一番の心配事は施工内容です。
実際に工事を行っているのは下請けの工務店、工事原価を抑えるため工事監督は置かず、当然工事監理者は確認申請のための名目だけのもの、また、工事を行うための実施設計図面も揃っていませんので、職人さんまかせの放任主義で工事が進められています。
工事途中の棟が上がった状態で、役所（認定された民間検査機関）の中間検査がありますが、検査内容があまく構造の耐力が確認申請で提出された耐力以下の状態でも合格しているのが現状で信用できるものではありません。
木造住宅の経験が豊富な第三者の専門家に工事をチェック（第三者監理）してもらうか、後々問題が発生した時の裏付け資料として、できるだけ現場に足を運び、デジタルカメラで写真を撮って施工状況の記録を残すようにしておきましょう。
その他、新築・建替え編の
失敗しないプランニングのポイント
工事請負契約で失敗しないポイント
欠陥住宅をつくらないポイントを参考にして下さい。