●住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する
　　　　　　　　　　　　　設計、施工及び維持保全の指針（平成21年版）

（平成18年国土交通省告示第378号）

赤字にて表現している箇所が従前から改正された内容です。

ピンク色表示は平成21年改訂版のポイント及び備考です。　　→　　改訂前平成18年の内容についてはこちらへ

この指針は、住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断基準（平成18年経済産業省・国土交通省告示第3号。以下「判断基準」という。）の１−１〜１−9まで（１−３の（２）のイの（ニ）を除く。）の規定に準拠して、住宅の設計、施工及び維持保全に関する指針を定め、住宅についてのエネルギーの使用の合理化に関する措置の的確な実施を確保することを目的とする。

「判断基準」の換気量の確保が今回削除されたため番号が変わっていますが、目的については変わっていません。

屋根（※１）又はその直下の天井、外気等（※２）に接する天井、壁、床（※３）及び開口部並びに外周が外気等に接する土間床等については、地域の区分（※４）に応じ、断熱及び日射遮蔽のための措置を講じた構造（※５）とすること。
但し、下記（１）〜（５）までのいずれかに該当するもの、又はこれらに類するものについては、この限りではない。

「断熱構造」に結露防止及び気密のための措置が除外され、新たに適用除外に（４）（５）が追記された。

躯体を２、に定める断熱構造とする場合は、次に定める（１）躯体の熱貫流率の基準及び（３）構造熱橋部の基準　又は、（２）断熱材の熱抵抗の基準及び（３）構造熱橋部の基準に関する基準とする。

平成18年版「躯体の設計に関する基準」及び「断熱材の施工に関する基準」であったが、言い回しは変わったが、基本的な考え方は変わっていない。
尚、「断熱材の施工に関する基準」が削除されたが、新たに　５、「施工に関する基準」として断熱材の施工に当って配慮することが記載されている。

タイトルの言い回しは変わったが、内容は全く変わっていない。

上記表の木造・枠組・鉄骨造などの外張断熱工法に、今まで規定が無かった内張断熱工法が新たに追記された。

上記表に内張断熱工法が新たに追記された事により、「内張断熱工法」の補足説明が３にて新たに追記された。

外気に接する部分にて、面積が小さい場合の緩和的措置として１３にて新たに追記された。

今まで規定されていなかった鉄骨造の充填断熱工法に於ける、断熱材の熱抵抗の基準値が新たに（ロ）として追記された。

Ｙ＝２０＋１６×Ｃｒ＋２１×Ｃｗ−１２×Ｕｍ

Ｙ＝６＋１７×Ｃｒ＋２０×Ｃｗ−１２×Ｕｍ

Ｙ＝２０＋１７×Ｃｒ＋２０×Ｃｗ−１２×Ｕｍ

開口部を２、に定めにより断熱構造とする場合には、次ぎの（１）又は（２）の基準によること。

断熱材の施工に当っては、次に掲げる事項に配慮すること。

「通気止め」が「気流止め」に変更されている。また、防湿層を設ける断熱材の仕様を発砲プラスチック及び吹付け硬質ウレタンフォームA種1・A種2と明確に記載された。

尚、平成18版に記載があった、埋込照明器具・�Y地域を除く地域の透湿抵抗（室内側大きく外気側小さく）・小屋裏換気の措置・通気層の措置・床下換気の措置・地盤面の防湿措置・乾燥材の使用・ＲＣ造の内断熱に於ける断熱材の全面密着・�T地域の木造及び鉄骨造の中間階に於ける断熱補強などの規定は削除されている。

躯体及び開口部の断熱性能等をできるだけ低下させないように、次の（イ）から（ロ）までに掲げる基準に従って適切な維持保全を行うこと。

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